大好きな海に関する資格を取りたい！船舶免許・その他の国家資格を解説
2022.09.22
海に関する資格といえば、「船舶免許」を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか？
船舶免許は比較的短期間で取得できることに加え、仕事やプライベートなど、さまざまな場面で役立ちます。
船舶免許とは、どのような資格なのでしょうか？
本記事では、船舶免許の種類や資格の活躍シーン、取得方法について解説いたします。
船舶免許の正式名称は「小型船舶操縦免許」であり、国土交通省認定の国家資格です。
船舶免許を持っていれば、小型船舶に船長として乗船できます。
小型船舶とは、総重量20トン未満の船舶です。
長さが24メートル未満・1人で操作を行う構造で、スポーツやレクリエーションのみに使用されるものも、小型船舶に含まれます。
船舶免許の種類は、主に次の3種類です。
・一級小型船舶操縦士
・二級小型船舶操縦士
・特殊小型船舶操縦士
操縦可能な船は、船舶免許の種類によって違いますので、以下で詳しく解説します。
一級小型船舶操縦士免許では、航行区域に制限がなく、全ての海域で航行可能です。
ただし、沿海区域の外側80海里（約150km）以遠を航行する場合、六級海技士（機関）以上の資格を保有する者が同乗しなければなりません。
操縦可能な船の大きさは総重量20トン未満、プレジャーボートの場合は全長24m未満です（水上オートバイを除く）。
一級小型船舶操縦士免許は、17歳9ヵ月から受講できます。
二級小型船舶操縦士免許は、平水区域及び海岸から5海里（約9.3km）までの航行が認められています。
手軽にボートやヨットなどのマリンスポーツを楽しめるため、小型船舶免許では最も人気の免許です。
操縦できる船の大きさは一級船舶免許と同じですが、航行区域が一級と比べて小さく制限されていることが特徴です。
二級小型船舶操縦士免許は、15歳9ヶ月から受講できますが、16〜18歳の間は5トンに限定されます。
特殊小型船舶操縦士免許は、水上オートバイ専用の免許です。
湖川及び海岸から2海里（約3.7km）まで航行が認められます。
水上オートバイを操縦する場合は、この免許を取得しなければなりません。
特殊小型船舶操縦士免許は、二級小型船舶操縦士免許と同様に、15歳9ヶ月から受講できます。
なお、この資格は水上オートバイ専用の免許のため、ボートの操縦はできません。
レジャー目的で取得することの多い船舶免許ですが、実は就職や仕事でも活用できる資格です。
ここでは、船舶免許が利用できるシーンをご紹介いたします。
船舶免許を活用できる仕事には、以下のような職種があります。
・警察の船舶乗務員
・漁船の操縦士
・レジャー関連施設のボートの操縦士
・海洋開発産業用ボートの操縦士
・屋形船の船頭 など
警察の船舶乗務員は、海上の治安維持や海難事故の救護活動などに従事する職種です。
これらの活動時には警備艇を使用するため、船舶免許保有者であることは強みになるでしょう。
他にも海運業や観光業、汽船会社、漁業など、船舶免許を生かせる職種は数多くあります。
のちに大型船舶を運航するための「海技士」を取得する方もいますが、小型船舶免許を保有していれば、これらの職種に参入しやすくなるでしょう。
船舶免許を保有することで、仕事の選択肢を大きく広げられます。
船舶免許は、もちろんプライベートでも活用可能であり、以下のようなレジャーも楽しめるようになります。
・船釣り
・ボートで無人島探索
・ボートを陸上にしての海水浴
・船上パーティー
こういったレジャーは、自分で船を操縦すれば、自由度も楽しさも倍増します。
海好きの方であれば、今まで以上にマリンライフを楽しめるでしょう。
船を操縦することで、普段は味わえない非日常感を体験することができます。
ここからは、船舶免許の取得方法について解説します。
難易度や取得の流れについてみてみましょう。
取得にかかる日数は個人差があるものの、特殊小型船舶操縦士免許は1〜2週間程度、一級小型船舶免許は1ヵ月程度です。
船舶免許は、さほど時間をかけずに取得できます。
マリンライセンスロイヤルの場合、合格率は特殊小型船舶免許が94.45%、二級小型船舶免許が96.10％、一級小型船舶免許が93.06％です。
つまり、最も難易度が高いものは一級小型船舶免許といえます。
とはいえ、一級小型船舶免許の合格率は9割を超えています。
特殊小型船舶免許・二級小型船舶免許と比べれば若干低い合格率ですが、取得しやすい免許といえるでしょう。
船舶免許の試験は、身体検査・学科試験・実技試験の3つが行われます。
学科試験・実技試験の内容は、各種小型船舶免許によって違いますが、身体検査の内容は各免許で共通です。
＜船舶免許共通の身体検査の内容＞
視力検査では、両眼とも0.5以上の視力が必要です。
片眼の視力が0.5に満たない場合、他眼の視力が0.5以上、かつ視野が左右150度以上でなければなりません。
なお、眼鏡やコンタクトレンズによる矯正を行っても問題ありません。
色覚検査では、灯色識別検査または塗色識別検査を行います。
専用の機器を用いて検査し、提示された色を判別できれば合格です。
聴力検査では、5m離れた場所から発する話声語を両耳で聞き取れるかを検査します。
言葉の弁別ができれば合格です。
なお、補聴器を装用した状態でも問題ありません。
その他、身体機能に異常がないかどうかの確認も行います。
これらの身体検査に合格した後、各種小型船舶免許の学科試験・実技試験に合格すれば、船舶免許を取得できます。
船舶免許の勉強方法は、独学あるいは教習所に通う方法があります。
独学は費用が安く済むため、なるべくお金をかけず取得したい方におすすめです。
ただし、実際に船を操縦できないため、実技試験の対策は疎かになりがちです。
独学では、事前準備がない状態で実技試験に臨まなければなりません。
一方で、教習所に通えば最短2日で免許取得が可能です。
独学の場合、取得に要する時間は自分次第ですが、教習所では効率のよい学習ができるため、短期間で取得できます。
実際に乗船して実技講習を受けられるため、余裕を持って本番の実技試験に臨めるでしょう。
少なからず費用は発生しますが、早く合格したい方には教習所での勉強をおすすめします。
船舶免許の有効期限は、交付日から5年間です。
有効期限の1年前から更新手続きを行えます。
船舶免許を更新するためには、以下のいずれか1つを満たすことが必要です。
・身体検査基準を満たし、かつ指定講習機関で更新講習を修了していること。
・有効期間満了日から5年以内に、船長として1ヵ月以上の乗船履歴があること。
・前項の条件と同等以上の知識・経験があると、地方運輸局長が認める職務に一定期間従事していたこと。
免許を更新せずに有効期間を満了した場合、免許が失効するため注意してください。
失効再交付講習を受けることで再交付されますが、通常の更新講習よりも高額・長時間の講習を受けなければなりません。
1日でも過ぎると失効してしまいますので、忘れずに更新期間内に手続きを済ませましょう。
船舶免許は比較的取得しやすい国家資格ですが、他にも海に関する資格は数多くあります。
船舶免許の取得を検討中であれば、以下でご紹介する資格も視野に入れてみてください。
スキューバーダイビングの資格は国家資格ではなく、民間の団体が認定している資格です。
正式名称は「Cカード」であり、ダイビングに必要な技能や知識を有していることが証明されます。
体験ダイビングでは、インストラクターの指示のもと、水深5m前後まで潜ることが一般的です。
しかし、Cカードを保有していれば、自分の意志と責任において水深20m前後まで潜れます。
一度ライセンスを取得すれば、基本的にレッスンを受ける必要がなく、遊泳可能な範囲が広がります。
ライセンス未保有者と比べて潜れる範囲・時間が増えるため、本格的にダイビングを楽しみたい方は取得を検討してみてください。
最も認知度が高いライフセーバーの資格は、日本ライフセービング協会が実施する認定試験です。
こちらも国家資格ではありません。
ライフセーバーは、海やプールなどでの事故を防ぐために監視や指導を行います。
万が一事故が発生した場合、救助を行うとともに、心臓マッサージや人工呼吸などの蘇生措置も行うため、人命救助に関する正しい知識やスキルが必要です。
ライフセーバーの資格は、運動能力や体力面において条件を設けていますが、条件を満たしていれば、資格取得の難易度は高くありません。
認定された講習を受講すれば取得できます。
海岸や砂浜で仕事がしたい、海の危険から人々を守りたいという方にとって、ライフセーバーの資格はうってつけです。
救命艇手の資格は、船舶免許と同じく国家資格です。
救命艇手とは、船舶に緊急事態が発生した際、救命艇に乗客や船員を誘導したり、救命艇を操縦したりする船員を指します。
旅客船や搭乗員100名以上の船では、救命艇手を搭乗させることが義務付けられているため、旅客船や大型船では不可欠の資格です。
受験するためには、18歳以上で健康証明書を受有し、6カ月以上の船舶業務経験が必要です。
海技士も船舶免許と同じく国家資格です。
海技士免許の区分は、航海、機関、通信・電子通信の分野に分けられています。
20トン以上の大型船舶に乗り組むには、海技士免許が必要です。
海技士免許を取得すれば、国内外を問わず活躍できます。
客船や貨物船、フェリーなどに乗り組み、キャリアを構築しながら船長を目指せます。
他にも、海上保安庁や海上自衛隊で公務員として働く選択肢もあるでしょう。
航海および機関の場合は、受験時の年齢制限は設けられていませんが、通信・電子通信の場合は17歳9ヶ月以上から受験可能です。
潜水士も船舶免許と同じく国家資格です。
潜水士は、主に水中での土木作業や海洋調査など、水中作業を行います。
水中作業は、窒素酔いや減圧症などの危険を伴うため、水中呼吸器を使用して行う業務では、潜水士の資格が必須です。
潜水士の資格を取得すれば、水中カメラマンやダイビングのインストラクターなど、水中で仕事を行う職種に就くことができます。
他にも、消防や警察で潜水士として働く選択肢もあります。
また、受験資格は不要で試験も筆記のみであるため、比較的取得しやすい資格です。
船舶免許の取得を目指すのであれば、ぜひマリンライセンスロイヤルへお越しください。
受講生がしっかりと理解できるよう、教習は少人数制を採用し、海を知りつくした講師によるきめ細かな指導を行います。
また、マリンライセンスロイヤルの教習は「国家試験免除コース」です。
国家試験の免除は、国土交通省登録の教習所に限られます。
受講者は規定のカリキュラムを修了し、修了審査に合格すれば船舶免許が取得できます。
合格後の申請手続きは全て代行いたしますので、合格後は免許交付を待つだけです。
スムーズに免許を取得できるよう、丁寧にサポートいたします。
2021年度、卒業生数は10,240名となり、国土交通省登録の教習所において全国1位を堅持しています。
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